BtoBマーケティング認知獲得における7大施策

2024/6/27

はじめに

みなさん、こんにちは。suswork株式会社代表の田岡と申します。

私はこれまでマーケティングの専門家として、ネスレにてブランド担当、WeWorkにてブランドマーケ責任者、マーケティング系スタートアップにてCMOのポジションで働いてまいりました。

現在は戦略グロースファーム・suswork株式会社の代表として、大企業・スタートアップに、マーケティング戦略・実行・組織づくりのご支援をしております。

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なぜ認知施策が重要なのか?

BtoBマーケティングにおいて、自社名や商品名をターゲット顧客に想起いただくことは極めて重要です。特定のカテゴリーの中で、購入検討の対象として思い浮かべる商品の選択肢を想起集合といいますが、その中で最初に思い浮かべる「第一想起」に選ばれることができれば、マーケティング活動を有利に進めることが可能となるからです。

実際、BtoBマーケティングにおいても「顧客が営業担当者と初めて接点を持つ前に、購買プロセスの57%が完了している」というデータが示すように、想起の獲得が極めて重要です。

参考:BtoBは商談前に勝負が決まっている? 営業が強い企業でもマーケティングが必要になる理由とは

特に新しいブランドが第一想起を獲得するためには、大規模な認知施策が必要となります。起業間もないスタートアップや、大企業で新規事業を立ち上げる際など、世の中に商品が認知されていない段階において重要な取り組みです。ただ、自社にとってどの媒体が最適なのか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。そこで、大規模な認知獲得施策を実施する際の特徴や気をつけるべきポイント等をご紹介していきたいと思います。

7大施策の3つの共通点

認知施策には大小含め様々な種類の施策が存在しますが、特に有効だと考える7つの施策についてご紹介します。まずすべての認知施策に共通する3つのポイントからご説明します。

1.企業の購買意思決定者へ効率的なリーチが可能
テレビ等BtoC商材で活用されるマス広告は浅く広くアプローチすることに向いていますが、BtoB商材を企業の意思決定者へ訴求するという目的には必ずしも合致していません。今回ご紹介した7大施策は、ターゲットに届けるという意味で非常に効率的と言えます。これにより、広告予算を効果的に活用することができます。

2.ターゲットへの効果的なアプローチが可能
ビジネス成果を生むには、広告を見たターゲットの態度変容を促す必要があります。そして企業の意思決定者の態度変容を促すためには、信頼性が一つの重要な要素となります。ビジネス系メディアへの出稿は信頼性を担保するために有効であり、ターゲットの関心を引きやすい傾向があります。

3.動画・記事コンテンツで理解の促進が可能
自社の提供価値を効果的に伝える動画や記事を活用することにより、単なるバナー広告と比べて深い理解を促すことが可能となります。これにより、視聴者は製品やサービスの価値をより深く理解し、購買意欲を高めることができます。また、コンテンツは長期的な資産として活用し、持続的な効果を発揮させることが重要です。

認知獲得における7大施策

1.ビジネスメディア動画広告
ビジネスメディアはビジネスパーソンを対象とした、経済動向・企業経営・マーケット分析などの情報を提供する媒体です。その媒体に対して動画広告を出稿する施策について解説します。

動画制作においては、ターゲットやキーメッセージの定義からストーリー作りを入念に行う必要があります。動画のタイトルはもちろんのこと、登壇者の選定やテーマ設定など、準備が大切です。魅力的なコンテンツにするためには、単なる製品紹介ではなく、視聴者にとってどのような価値があるのか、そして社会的な意義は何なのかをしっかり説明できるようなストーリーが必要です。

作成した動画は資産として残り、他のメディアでも有効活用できます。例えば、切り抜き動画をYouTubeに載せる、後述するタクシー広告やエレベーター広告に短縮バージョンを載せるなどの方法が挙げられます。このように様々な顧客接点で活用することのできる資産となります。費用対効果を計算する際には、様々な顧客接点での効果も含めた中長期的な視点が必要です。

近年様々なビジネスメディアが登場していますが、私が特に注目しているのがPIVOTです。「ビジネス」と「学び」に特化した映像コンテンツを毎日無料で配信しているメディアで、令和を代表する起業家、ビジネスパーソン、クリエイターなどの多様な学びコンテンツを視聴することができます。

PIVOTの視聴者は、ビジネスパーソンの中でも役職者やIT関係者が多いという特徴があります。PIVOTへ動画広告を出稿することにより、これらのターゲットに対して効率的にアプローチすることが可能です。また、動画内で業界の有識者や権威のある方との対談を通じて、客観的な評価を得ることができるため、信頼を得やすいという特徴があります。

さらに、30分程度の長尺の動画であるため、視聴者はじっくりと内容を理解でき、そこからの態度変容を起こしやすいという特徴もあります。新しい概念を世に広めたい時などに有効です。

例えば参考事例としてSales Marker社のPIVOT動画をご紹介します。「インテントセールス」というキーワードを広く認知していただくためのストーリーを構築しています。 

参考:インテントセールスに乗り遅れるな

2.ビジネス記事広告
ビジネスメディアへ記事広告を出稿する施策について解説します。動画広告と同様ストーリー作りが大切ですが、動画は撮影後に編集できる領域が限定的であるのに対して、記事広告は記事編集やビジュアライズで内容を編集しやすいという特徴があります。

動画と同様にホワイトペーパーやオウンドメディアなど、場合によってはさらに広い範囲で活用することが可能です。後述する大型イベントとも非常に相性の良い施策です。動画広告は「見て直感的に理解する」のに対し、記事広告は「読んで論理的に理解する」という特徴があります。

また直近では動画チャンネルへの出演、大型カンファレンスの実施も同時に行うことができ、リードや商談獲得を実現しながら、記事広告で認知・想起に効果創出、アセット化していくことも可能です。

ビジネス記事広告を出稿する際の代表的なメディアとしてはNewsPicksが挙げられます。NewsPicksはアプリダウンロード数700万を誇る、国内最大規模の経済ニュースプラットフォームです。厳選した経済ニュース、NewsPicksオリジナル記事・動画コンテンツに各界の有識者・専門家などのコメント・解説を加えて読者に提供していますNewsPicksの読者は、幅広いビジネスパーソンがいますが、他メディアと比較して、大企業の役職者・マネージャーが多く、効率的にアプローチすることができます。

国内最大規模の経済ニュースプラットフォーム NewsPicks

3.タクシー広告
タクシー広告には様々な種類がありますが、ここではタクシー車内のディスプレイに動画広告を流す施策について解説します。この施策の特徴は、ビジネスパーソンの中でも意思決定者に効率的にアプローチできる点にあります。ビジネスメディアの動画広告やビジネス記事広告と比べると、再生時間が短く(約30秒)理解度は浅くなりますが、より多くの方に広く届けることが可能です。

また、視聴環境が狭い車内ではディスプレイとの距離が近いため、印象に残りやすいという効果があります。ただし、その効果はクリエイティブの品質に大きく左右されるため、いわゆるWHO/WHAT、特にターゲットやキーメッセージの定義が極めて重要です。

特に成果創出に向いているクリエイティブのフォーマットとしては主に以下の3つがあります。

1.ビジネスシーンドラマ
2.導入企業の成功事例
3.ビジネスメディア動画広告サマリ(切り抜き)

また、タクシー広告の施策と同時に、その広告の受け皿となるウェビナーや販売促進キャンペーンなどを用意しておき、費用対効果の最大化を狙います。効果の面では、売上の向上だけでなく、採用活動に有利に働くという側面があります。特に創業間もなく認知度が低い企業ほど有効に働きます。

日本最大のタクシー・サイネージメディア TOKYO PRIME

東京都内最大級のタクシーサイネージメディア GROWTH

4.エレベーター広告
オフィスビルのエレベーター内ディスプレイで流す動画広告について解説します。この広告は主に都心の大企業が入居する大規模オフィスビルで流され、入居している企業の意思決定者だけでなく従業員全体にアプローチできる点が特徴です。名刺管理ツールや人事労務ソフトなど、従業員全員が使う商材との相性が非常に良い広告です。

視聴時間はタクシー広告よりもさらに短く、一般的な枠としては約15秒程度であるため、よりシンプルに商材の価値を訴求する必要があります。繰り返し接触が可能(フリークエンシーが高い)であるため、サービス名や想起させたいキーワードを浸透させる効果も期待できます。複数のクリエイティブを用意し、週ごとに変えながら浸透させていくといった運用も可能です。また、狭い空間で複数人が同時に動画を見る状況(共視聴)となり、一人で広告を視聴した場合と比べると、広告が受容されやすい傾向にあります。タクシー広告と同様、ターゲットやキーメッセージを定義しつつも、上記の媒体特性を踏まえて、クリエイティブを最適化することが重要となります。

さらに、オフィスビルに入居しているテナントリストを取得することで、テレアポやDM・手紙等の施策を実施するなど、マルチチャネルでのアプローチが可能です。エレベーター広告でサービス名が浸透していると、アポ獲得や受注の効率にも良い影響を与える可能性があるという利点もあります。

都心のオフィスビルを中心に動画広告を届けるNo.1エレベーターメディア GRAND

5.屋外広告(電車・駅貼り広告等)
屋外広告は、単体で実施するのではなく、他の認知施策の効果を最大化させるための手段として活用することをおすすめします。例えば、電車のドア横広告は書籍出版のプロモーション効果を最大化するために非常に効果的です。大規模PR施策の象徴的な露出として屋外広告を活用しSNSでのさらなる拡散を狙うという戦術もあります。

どの施策と組み合わせるのか、どのような商材なのかによって最適な出稿場所は異なります。必ずしも多くの場所に出稿する必要はなく、ハチ公前に出す、六本木駅のみで展開するなど、最も効果的な場所を選ぶことが重要です。

例えば、転職・副業を支援するキャリアSNSを運営する「YOUTRUST」が、渋谷駅・品川駅・六本木駅などに戦略的に広告を出稿した事例があります。このように、ターゲットとする層や目的に応じた場所選びが成功の鍵となります。

参考:屋外広告で新規ユーザー数4倍に オフラインだからこその副産物も

6.大型イベント(カンファレンス主催など)
大型イベントは、来場者とのリアルな接点を作れる点が特徴です。名刺交換などを通じてリード情報を獲得し、その後のマーケティング活動につなげることができます。また、オフラインだけでなく、オンライン参加も可能なハイブリッド開催にすることで、オフラインでは商談獲得や受注促進を狙いつつ、オンラインで広く認知獲得、リード獲得を実現することも可能です。

イベント成功のためには、タイトル、コンセプト、登壇者の選定が極めて重要です。また、その前提として自社のターゲットが明確に描けていることが必要不可欠です。

新たに認知させたいキーワードがある場合、それをタイトルに冠したイベントを主催することも効果的です。例えば、Sales Marker社は「インテントセールス」というキーワードを浸透させるために、「インテントセールスカンファレンス」を主催しました。

参考:【2年でARR17.5億円】Sales Markerの急成長を支えた、カテゴリ戦略とは?

ただし、オフラインのイベントは開催にかかるコストが大きいというデメリットもあります。かけた費用と工数を無駄にしないためにも、講演を録画してアーカイブ配信する、開催レポートを記事化する、連動するウェビナーを開催するなど、単発の施策で終わらせず、費用対効果を最大化させる工夫が必要です。

7.書籍出版
書籍出版は、自社商材やカテゴリ自体の信頼を獲得するための非常に効果的な施策です。また、新たに認知・啓蒙させたいキーワードを浸透させる手段としても有効です。出版物は情報感度の高いイノベーターやアーリーアダプター層にアプローチできるだけでなく、書店に広く配架され露出することで多くのビジネスパーソンにもリーチできます。書籍が読者によってSNSや口コミで紹介されることで、自然な形で情報が拡散される効果もあります。

一方で、書籍出版には他の施策に比べて非常に多くの工数が必要です。コンテンツの企画、執筆、編集、デザイン、校正など、多くのプロセスを経るため、準備に1年ほどかかることもあります。そのため、他の業務への影響を考慮しつつ計画を立てる必要があります。

また、出版後のプロモーション活動も必要不可欠です。出版を告知するためのプレスリリースや、Amazon・書店での1位獲得、書籍に関連するイベントやセミナーの開催、販促キャンペーンの実施など、さまざまな手段を組み合わせて広報活動を行うことが重要です。書籍出版は信頼性と認知度を高める強力なツールですが、成功には計画的かつ入念な準備と、多方面でのプロモーション活動が必要となります。

ファネルにおける各施策の位置づけ

各施策をファネルに位置づけると以下のようになります。屋外広告のみ例外で、単体では実施せず他の認知施策の効果を最大化させるための手段となります。

まとめ

大型認知施策7選をご紹介しましたが、最後に実際に戦略・戦術として取り入れる際に重要な3つのポイントをご紹介します。

1.ターゲットやメッセージを定義する
実施する前の企画段階で非常に重要なポイントは、「WHO・WHAT」を明確に定義した上で仮説を立案することです。「WHO:ターゲットは誰か」「WHAT:どのカテゴリで、どんな価値を届けるのか」が明確に描けて、初めて「HOW:どのように届けるか」が実行できるようになります。これにより、施策の精度が高まり、効果的なマーケティング活動が可能となります。

2.施策を掛け合わせる
書籍プロモーションとしてカンファレンスや屋外広告を実施する、ビジネス動画チャンネルとして訴求力が高かった動画を短縮バージョンに編集した上でタクシー広告・エレベーター広告に活用するなど、各施策を掛け合わせることで、ビジネス成果を最大化させることが重要です。異なるメディアやチャネルを組み合わせることで、ターゲットへのリーチが拡大し、メッセージの浸透が深まります。(転載等をする際にはメディア側との契約内容を要確認)

3.社内を巻き込む
大型の施策においては、マーケティング部だけではなく、営業部・カスタマーサポートチーム・人事部・経営陣など、社内の各関係者を巻き込むことが重要です。事前に背景や目的・目標を説明し、全社一丸となって取り組めるように社内調整をしておきましょう。これにより、社内の協力体制が強化され、施策の成功率が向上します。

さいごに

認知施策はBtoBマーケティングにおける欠かせない重要な戦術です。

自社商材の売上を飛躍させ、事業を成長させたい方は、ぜひ認知施策を実施し、今後のグロース戦略を再検討してみてはいかがでしょうか?

最後になりますが、
suswork株式会社は「戦略グロースファーム」として、企業さまの事業成長のご支援を行っております。

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suswork代表 田岡 凌

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